「男女で収入や職業、地位などの結果に差があることは、社会に差別がある証拠だと言われた」
対応はこれだけでOK
理由や根拠が示されていない段階なら
あなた
もう少し確認する
そのまま受け入れる必要はありません。結果に差があることだけでは、その原因が差別だとは決まりません。
まず確認
結果に差があることは確認できても、その原因が一つに決まったわけではありません。差そのものと、差が生まれた理由は別です。
相手の考えを理解することと、その意見や要求に同意することは別です。理由を確認して納得できなければ、受け入れないという判断もできます。意見が一致しないこと自体で、直ちに差別になるわけではありません。
返すなら
なぜこれでいい？
男女間の結果の差は重要な観察ですが、その原因には差別だけでなく、職種、労働時間、年齢、選択、制度など複数の要因があり得ます。原因は追加のデータで確認する必要があります。
大切なのは、相手の属性ではなく、主張の内容と実際の扱いを分けて考えることです。話を聞いたうえで同意しない、という結論でも構いません。
それでも話すなら
こう返されたら
「差別がなければ男女は同じ結果になるはずです」
あなた
「これだけ差があるんだから差別は明らかです」
あなた
「女性の方が不利な数字が出ています」
あなた
詳しく考える
ロジック
「男女の結果に差がある」ことと、「その差の原因が差別である」ことは別の主張です。
- 賃金、役職、進学などの男女差が確認できたとき、まず分かるのは結果に差があるということです。
- 原因を考えるには、職種、労働時間、年齢、経験、家庭責任、進路選択、制度、偏見や差別など複数の要因を検討する必要があります。
- 他の要因を考慮してなお説明できない差が残るなら、差別や制度上の不利益を含む追加要因をさらに調べる、という順番になります。
具体例
男女の平均賃金に差があっても、平均値だけでは「同じ条件の女性が低く支払われている」のか、「職種・勤務時間などの構成差が大きい」のかは分かりません。
確認するポイント
- OECDのgender wage gap指標は、男性と女性の中央値賃金の差を示す未調整指標です。
- 未調整差は重要な観察ですが、原因の内訳をそのまま示すものではありません。
- 同時に、OECDは女性の不利に偏見、差別、母親ペナルティ、職場慣行などが関与し得ることも報告しています。